ポイントカード戦国時代

2015/12/01

友達に教えよう!

ポイントカードみなさんは何枚お持ちですか?

ポイントカードの効果はいろいろありますが、ポイントが現金や商品になることから、何度も来店をするきっかけになります。また、家電量販店であれば、1つのお店に行くことになり、顧客の囲い込みも可能となります。そのほか、ポイントカードに使用者の属性情報を持たせていればどの商品を買った顧客なのかを把握することも可能となります。

このようなポイントカードですが、同一企業の店舗でしか使えないものから最近は他企業間の複数店舗で使用できるような横展開が進んでいます。横展開を進めている主要なカードは下記になります。

 

Tカード

Tカードはレンタルビデオ店のTSUTAYAなどを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社の関連会社である株式会社Tポイント・ジャパンが運営するポイントカードです。
カルチュア・コンビニエンス・クラブのホームページによると、利用している会員数は5,597万人、提携先は131社456,067店舗で使用できるポイントカードになっています。TSUTAYAやもとより、FamilyMartやガスト、マルエツ、ENEOS等幅広い場所で利用できます。
Tカードはポイントをためるだけではなく、クレジット機能の付いたものや電子マネーになるものなど多くの種類が存在します。また、Tカードがイベント等の入場券の代わりになるTチケットもあります。

 

楽天ポイントカード(旧:Rポイントカード)

楽天ポイントカードは、楽天市場を運営する、楽天株式会社が運営するポイントカードです。発行数は不明ですが、提携先は59社と多くなっています。提携先はサークルK、サンクスなどのコンビニを始め、ガソリンスタンドの出光、デパートの大丸、ミスタードーナツ等幅広く提携を進めています。
楽天ポイントカードの面白いところは、スマートフォンのアプリもあり、店頭などではアプリに表示されるバーコードを読ませることによりポイントがたまるようになっています。
楽天ポイントカードはポイントカードの他に電子マネーにもなります。また、ポイントは楽天市場などの楽天サービスや加盟店で使用することができます。

WAON

WAONは総合スーパー等を運営するイオン株式会社が運営する、ポイントがたまる電子マネーになっています。
WAON公式サイトによると、発行数は2015年5月末時点で5,010万枚を発行しており、電子マネーとしてのWAONが使える端末は約19万か所あります。電子マネーとして200円使用するごとに1WAONポイントが入る仕組みになっており、100WAONポイントで電子マネー100円として使用することができます。
WAONは地域共通ポイントでの使用を推進しており、78の自治体と包括契約をして地域内のポイントカードシステムとして活用されていたりします。
電子マネーシステムがメインとなっているため使用できる場所は多く存在しています。

PONTAカード

共通ポイントサービス「Ponta(ポンタ)」は、株式会社ロイヤリティ マーケティングが運営するポイントサービスになっています。
ロイヤリティ マーケティングのホームページによると、Ponta会員数は7,261万人(2015年10月末)、提携先企業は79社(2015年11月1日現在)で24,100店舗(2015年11月1日現在)で使用することができます。ローソンやローソン系列のサービスで利用できるほか、HIS、GEO、HMV等で利用することができます。

以上代表的と思われるポイントカードを調べてみました。これ以外にも、NTTドコモが2015年12月からdポイントカードを始め、ポイントカード市場が今後さらに活性化されていくものと思います。

飲食店においても、自社独自のポイントカードなどを作られて運営されているかもしれませんが、これらの共通ポイントカードを導入することも顧客の囲い込みとしてはさらに有効な手段となるかもしれませんね。

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